ピンクのマヨネーズ開発で試食会 鳥取
2015-12-14 20:12:00
鳥取県産の野菜「赤ビーツ」の色素から作られたピンクのマヨネーズが開発され、発売を記念するセレモニーが鳥取市で行われました。
2015-12-14 20:12:00
鳥取県産の野菜「赤ビーツ」の色素から作られたピンクのマヨネーズが開発され、発売を記念するセレモニーが鳥取市で行われました。
2015-12-14 19:36:00
消費税の軽減税率を巡って、自民・公明両党の税制調査会の幹部が東京都内で会談し、国民の知る権利を確保する必要があるとして、新たに「新聞」を対象品目に含める方針で一致しました。
2015-12-14 17:48:00
タイの首都バンコクの鉄道に初めて導入される日本製の車両の試運転が、来年の高架鉄道の開業に向けて現地で行われました。
2015-12-14 17:25:00
屋内の設備で光や温度を管理して野菜などを栽培する「植物工場」について、千葉大学の研究グループがLEDの光を上からだけでなく下から上に向けても照らすことで葉が黄色くなったり、枯れたりするのを抑制することができることを初めて確認し、生産性の向上につながると期待されています。
2015-12-14 16:03:00
住宅の空き部屋などを有料で貸し出す「民泊」の新たな制度を検討している政府の検討会が関係者からヒアリングを行い、民泊の仲介業者が必要性を訴えたのに対し、旅館など宿泊業の関係者からは「利用客の安全が守れず認めるべきではない」といった意見が出されました。
2015-12-14 15:39:00
週明け14日の東京株式市場は、原油の先物価格の下落に歯止めがかからず、ニューヨーク市場のダウ平均株価が急落したことなどから、幅広い銘柄に売り注文が出て、日経平均株価は終値としておよそ1か月ぶりに1万9000円を割り込みました。
2015-12-14 15:13:00
先月、首都圏で発売された新築マンションの1戸当たりの平均価格は都内で2億円を超える高額物件が売り出されたことなどから6300万円余りとなり、いわゆるバブル崩壊後の平成3年6月以来、24年半ぶりの高値となりました。
2015-12-14 14:43:00
日銀が発表した短観=企業短期経済観測調査で、大企業の製造業の設備投資の計画は中国など新興国経済の減速の影響で下向きに修正されたものの、高い水準を維持しており、日銀は企業の積極的な投資姿勢に変わりはないと分析しています。
2015-12-14 13:55:00
平年より気温が高く、冬物のコートなどの販売が落ち込んでいることから、大手デパートの中には、去年より1か月前倒しして、早くも春物の婦人服などの販売を始める動きが出ています。
2015-12-14 12:56:00
安倍総理大臣は総理大臣官邸で自民党の谷垣幹事長と会談し、消費税の軽減税率を巡る公明党との協議で合意したと報告を受けたのに対し、党内の意見集約を急ぐとともに、安定的な財源の確保に向けて検討を進めるよう指示しました。
2015-12-14 11:58:00
週明け14日の東京株式市場は、原油の先物価格の下落に歯止めがかからず、ニューヨーク市場のダウ平均株価が急落したことや、外国為替市場で円高ドル安が大きく進んでいることから全面安の展開となり、日経平均株価は一時、600円以上値下がりしました。
2015-12-14 10:45:00
週明け14日の東京商品取引所は、世界的に原油の供給が需要を大幅に上回る状態が続くという見方から先物に売り注文が集まり、原油の先物価格は一時、およそ6年9か月ぶりの安値水準まで下落しました。
2015-12-14 09:50:00
週明けの14日の東京株式市場は、先週末のニューヨーク市場でダウ平均株価が急落したことなどを受けて、取り引き開始直後から全面安の展開となり、取り引き時間中としては先月5日以来、およそ1か月ぶりに1万9000円を割り込んでいます。
2015-12-14 09:08:00
週明けの14日の東京外国為替市場は、原油の先物価格が一段と下落したことで、投資家がリスクを避けようという姿勢を強めて比較的安全な資産とされる円を買う動きが強まり、円相場は大きく値上がりしています。
2015-12-14 08:54:00
日銀が14日に発表した短観=企業短期経済観測調査で、代表的な指標となっている大企業の製造業の景気判断はプラス12ポイントと、前回の調査から横ばいでした。ただ、中国など新興国経済の減速への懸念は根強く、先行きについては慎重な見方が広がっています。
2015-12-14 05:34:00
国際的な開発金融機関「ヨーロッパ復興開発銀行」は、中国を新たな加盟国として承認する方針を固め、中国とヨーロッパの経済関係の強化が一段と加速するとともに、国際的な金融分野での中国の存在感が一層高まりそうです。
2015-12-14 04:40:00
従業員の心の不調を未然に防ぐため、企業に「ストレスチェック」を義務づける制度が今月から始まったことを受け、保険会社の間では、ストレスチェックの結果を専門的に分析するなど、企業を支援するビジネスやサービスを相次いで導入しています。